情報マネジメント学部 教授

石塚 浩美
ISHIZUKA Hiromi
■学位
博士 [社会科学(経済学)]、修士(経済学)

東京都立大学大学院博士課程(経済学)終了後、お茶の水女子大学研究員(日中韓比較)後、自由が丘産能短期大学 観光・国際コース・専任教授、産業能率大学経営学部・専任教授。東京国際大学大学院・東京都立大学・お茶の水女子大学・東京国際大学などで、労働経済学などの非常勤教員、ゼミ担当、経済産業省RIETI「ダイバーシティとワークライフバランスの効果研究」研究会委員、人事院など研究会委員を歴任。
所属学会は、日本経済学会、労働経済学会、中国経済経営学会、日本人口学会、フェミニスト経済学会、EASP:東アジア経済社会政策学会(英国)、AEA:アメリカ経済学会、SOLE:国際労働経済学会、IAFFE:国際フェミニスト経済学会。学部卒業後の4年間は、当時はNational Flag Carrier日本航空の国際線客室乗務員として毎年30か国50都市以上に滞在し、現在も学会発表・親戚訪問等で年に1度以上は外国訪問です。その後は、JAL Academyという日本に顧客満足度・ビジネスマナー・Hospitality・異文化コミュニケーション論を導入した上場企業従業員教育の教員となり、現在は本学の大学教授です。
大課題を有する日本の将来を担う学生の皆さんが、知力・交流力・開拓力・解決力などを獲得し、活き活きとした生き方や働き方を実現できるように支援します。
  • 担当授業

    ■現代社会と経済、国際情勢の理解、実践ゼミⅡ
    ■現代社会と経済、国際情勢の理解、実践ゼミⅢ

  • 専攻・専門分野

    ■労働経済学。応用ミクロ経済学、計量経済学、財政学、国際経済
    ■日本・中国・韓国における男女の就業と経済・社会システムの実証分析
    ■ダイバーシティとワークライフバランスの効果研究
    ■生涯所得の世代間・男女間の経済分析を通じてみる日本と中国の労働市場の比較研究

教育研究業績
■教育上の能力に関する事項

・「労働経済学演習」(東京国際大学大学院)科目開発・大学院修士論文作成指導 2011年4月~2013年3月
・「実践ゼミ」「現代社会と経済」(「私たちの生活と経済」)「ミクロ経済学」「マクロ経済学」「経済学と経済政策」「国際情勢の理解」「問題発見・解決力」「情報リテラシー」「これからの働き方」「キャリア支援特講」「コミュニケーション論」「異文化間コミュニケーション論」「グローバル時代のビジネスマインド」「SPI数学」等(産業能率大学/短大)科目開発・教材作成 2008年4月~現在に至る
・「経済学」「人に教える技術」「ゼミ・課題実践研究(学生視点の図書館改革研究、インターンシップ参加のための教育、組織人研修代官山支店での就業体験学習、など)」「ホスピタリティー論」「観光実務」「文書作成」等(産業能率大学/短大)科目開発・教材作成 2008年4月~2015年3月
・「グローバル化と労働」(お茶の水女子大学)科目開発・教材作成 2008年4月~2009年3月
・「労働経済学(基礎理論・応用)」(東京都立大学、東京国際大学)科目開発・教材作成 2004年4月~2015年3月

■職務上の実績に関する事項

・経済産業省RIETI「ダイバーシティとワークライフバランスの効果研究」研究会委員 2012年9月~2014年3月
・人事院「国家公務員の人事のあり方」研究会委員 2011年11月~2012年3月
・中国経済学会「東アジアにおけるルイス転換点」研究員 2010年9月~2014年6月
・連合総合生活開発研究所「労働組合における男女別分析」プロジェクト研究員 2008年6月~2009年3月
・お茶の水女子大学「COE“ジェンダー研究のフロンティア”、うちグループB“日本・中国・韓国における男女の雇用と生活のパネルデータを用いたジェンダー指標の考察”」研究員 2003年9月~2008年3月

■研究業績等に関する事項

【著書】
・「日中韓働き方の経済学分析 -日本を持続させるために中国・韓国から学べること-」(単著)2019年12月 勁草書房
・「働き方と年収の壁の経済学」(単著)2018年3月 日本評論社
・「Lewisian Turning Point in the Chinese Economy: Comparison with East Asian Countries」(共著)2014年6月 Palgrave Macmillan Ltd: UK.
・「中国労働市場のジェンダー分析 -経済・社会システムからみる都市部就業者-」(単著)2010年5月 勁草書房
・「少子化とエコノミー -パネル調査で描く東アジア-」(共著)2008年3月 作品社
・「エンサイクロペディア・社会福祉事典」(共著)2007年10月 中央法規出版

【学術論文】
・「An Empirical Analysis of Substitution and Complementarity of Labor Demand for Men and Women in Japan, South Korea, and China’s Enterprises: With a Factor Decomposition of Gender Wage Differentials」(単著)2018年6月 Scientific Research Publishing “Theoretical Economics Letters,” Vol.8. No.10.
・「日本・韓国・中国企業における女性活躍ダイバーシティ経済政策と収益性の経済分析 -クォータ制の検討-」(単著)2017年9月 日本女子大学・現代女性キャリア研究所『現代女性とキャリア』第9号
・「An Empirical Analysis of Women's Promotion in Japanese Companies: Comparison with Chinese and Korean Cases」(単著)2016年6月 Scientific Research Publishing Inc. Theoretical Economics Letters, Vol.6. No.5.
・「日本・中国・韓国企業におけるジェンダー・ダイバーシティ経営の実状と課題 -男女の人材活用に関する企業調査(中国・韓国)605 企業の結果-」(単著)2014年2月 経済産業省RIETI経済産業研究所 RIETI Discussion Paper Series 14-J-010
・「労働時間短縮の意義と効果 -マクロ経済的視点から-」(共著)1997年9月 日本労働研究研修機構 日本労働研究雑誌448号

【その他】
・"Gender Equality and Empowerment For Japanese 100 Years Old Life” (非政府の日本代表単独報告)2021年、in Parallel Event of CSW(:the Commission on the Status of Women) in UN(:United Nations:ニュ-ヨ-ク国連).(*ゼミ生2名も日本女性大学代表で、質問者.)
・"An Analysis of Japanese Economy and Labor Market from Disparities by Gender and Employment Types of Lifetime and Annual Income, Social Security Burden, Redistribution, and Gini Coefficient"(単著報告)2019年 IAFFE (at Glasgow Caledonian University in U.K.) 、EASP(at National Taiwan University), etc.
・日本経済存続のために、韓国・中国企業から学ぶ、働かせ方改革と収益性分析 -RIETI経済産業研究所の3か国企業データを用いた経済分析-(学術報告)2017年7月 日本・中国・韓国・女性経済会議(at JETRO)
・Empirical Analyses of Substitution and Complementarity of Labor Demand for Men and Women , and Factor of the Gender Wage Differentials in Japan, South Korea and China’s Enterprises: Identifying Economic Policies for Labor Market Reform in Japan(単著報告)2017年 IAFFE(at Sungshin University, in Seoul, South Korea)、The 14th Annual Conference of the EASP(at Nagoya University)、労働経済学カンファレンス2017(於:東京大学). など。
・中国男女の就業に関する通説の検証と、若年女性農民 パネル討論 中国経済学会全国大会(於:日本大学)2011年9月 中国経済研究14号
・日本における夫妻のワークライフバランスの実情と課題 日本団長 2007年9月 アジア四カ国女性友好交流会議(於:中国・遼寧省)
・Gender Wage Differentials in Economic and Social Systems in China/Beijing :A Wage Decomposition Analysis with the Ochanomizu University F-GENS China/Beijing Panel Survey Data 2004(単著報告)2005年7月 The East Asian Social Policies Conference 2nd, at the University of Kent, U.K.
・女性と税制:ジェンダーにみる福祉国家の再構築(Claudia Scott“Women And Taxation”)(共訳)1999年3月 東洋経済新報社