光定 洋介 教授
自分の頭で考え、自分の意見を自分の言葉で表現できる
投資業務から、東ハト、ドラッグイレブン、出前館、共同印刷などの役員を担う
光定 洋介 教授MITSUSADA Yousuke
- 学位
- 博士(学術) 東京工業大学
学生には、今の時代に最も求められている、自分の頭で考え、自分の意見を自分の言葉で表現できることのできる卒業生に育ってもらいたいと考えています。卒業後もOBOGとして付き合っています。表面的な付き合いだけではなく、多くの場を通じた人との触れ合いを重視したいと思っています。ちなみに、趣味は、食事、旅行などです。
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専攻・専門分野
- 経営分析・財務分析論
- ファイナンス
- ガバナンス
- 投資ファンド
- 投資理論
- 経営戦略
- 財務会計
担当授業
3年次ゼミⅠ、進路支援ゼミⅢ(4年次ゼミ)、企業の提携と買収、2年次ゼミⅡ、3年次ゼミⅡ、就業力プログラム 【大学院】コーポレート・ファイナンス論、マネジメントに関する問題解決ゼミ
略歴
早稲田大学法学部卒
早稲田大学大学院ファイナンス研究科修了(ファイナンス修士(専門職))
東京工業大学(博士)
大手銀行、外資系運用機関、バイアウトファンド等で投資業務を担った後に、自ら投資ファンドを設立。運用責任者などを歴任。
日本証券アナリストジャーナル編集委員、同小委員長などを歴任
企業経営陣(東ハト、ドラッグイレブン、出前館、共同印刷などの役員)などを経て、産業能率大学 経営学部教授
学生に期待すること
自ら考え、行動する積極性を持った学生を歓迎します。ゼミ活動は、将来のキャリアに直結する実務に沿った学びを重視しています。ゼミ活動を通じて、責任感を持って自分の役割を遂行し、共同ワークの中でのチームワーク、リーダーシップの大切さを実感することで、どこの企業に行っても求められる、発想力、論理的思考力や社会人基礎力を身につけて欲しいです。また、チームビルディングの一環として、ゼミ外活動も充実しています。「学ぶときはしっかり学び、楽しむ時は思いっきり楽しむ」より良い人生を送ってもらいたいです。
ゼミ紹介はこちら教育研究業績
教育上の能力に関する事項
- 講義「企業の買収と提携」の大学生向け易しいケーススタディー教材の作成 2005年9月
- 「コーポレートファイナンス論」での実務と学術を融合した社会人 MBA 向けの教材作成 2010年
研究業績等に関する事項
【著書】
- 新版 ファンドマネジメント大全(共著) 2022年3月 同友館
- 企業価値向上のための資本コスト経営: 投資家との建設的対話のケーススタディ(共著) 2020年8月 日本経済新聞出版
- ESG 投資の研究-理論と実践の最前線-(共著)2018年8月 一灯舎
- 企業・投資家・証券アナリスト 企業価値向上のための対話(共著)2017年6月 日本経済新聞社
- 完全版 投資ファンドのすべて(共著) 2014年2月 金融財政事情研究会 その他多数
【学術論文】
- AI 等の先進技術に対する企業姿勢と企業価値および企業業績との関係—企業姿勢が無形資産となりえるかの一考察— 2023年 現代ファイナンス46 巻 p. 47-69、日本ファイナンス学会
- サービス業の管理会計の利活用と経営成果の研究-売上予算精度ならびに財管一致の視点からー 2023年 メルコ管理会計研究(Vol 14-1,2023年)
- 我が国における公的エクイティ性資金の機能の状況-官民ファンドの可能性とリスクについて—(共著)2022年 ファイナンシャルレビュー通巻147号、財務総合政策研究所
- The adoption of Poison Pills and Managerial Entrenchment: Evidence from Japan(共著)2011年 Japan and the World Economy 23(2011)PP63-67
-
株主構成と株式超過収益率の検証-市場志向的ガバナンスのわが国における有効性-(共著)2009年1月 証券アナリストジャーナル(第47号-1月)(2008年度証券アナリストジャーナル賞受賞論文)
その他多数
【その他】
- WICI 統合報告書 審査委員(2014年10月から現在に至る)
- 証券アナリストジャーナル 編集委員会 小委員長(2019年11月から現在に至る)
- 「物言う株主の株式取得の効果分析 ~2007年から20年のデータを基に」に対する討論者 2022年6月5日 日本ファイナンス学会第30回大会
- 「IPO企業における利益調整と経営者の株式保有および長期株価パフォーマンス」に対する討論者 2010年10月11日 日本経営財務研究学会第34回全国大会
- 「企業はどういう動機で金庫株消却を行うか—企業行動に関する実証分析—」の報告者 2010年7月31日 日本経営財務研究学会2010年東日本部会