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2017年度　報告

2017年度 事業実績および成果

事前・事後課題を含む授業外学習の詳細をシラバスに明記し、授業外学習の成績評価の割合を20%以上とするルールが定着した。また、事前・事後学習を含めたシラバスの記載内容を教学委員会委員、副学長・学部長・学科主任がチェックを行う体制を確立することができた。

学生の授業外の学習時間、リーディング量、ライティング量の調査方法を確立し、必修科目を中心に調査を安定的に実施できるようになった。調査結果が担当教員にフィードバックされるようになり、学生の学習実態に即した授業改善を組織的に推進する体制を確立することができた。

年間計116科目を対象に授業内スタッツデータの測定を行った。測定、分析、結果の出力という一連の事務フローを確立し、「学習者行動改善シート」に基づく結果の活用も進んだ。次年度から教育支援センターに専任職員を配置し、スタッツデータ測定・分析の内製化に向けた組織体制を整備することを決定した。

「教員向けPBL実施ガイド」の運用をスタートし、「学生向けPBL実施ガイド」も完成した。また、ガイド作成ノウハウを応用して、探究学習等に取り組む高校生向けのガイドも作成した。また、高次のPBLを組織的に支援するために、2018年度に学生サポート部に「地域創生・産学連携課」を設け、PBLを通じて地域創生ならびに産官学との連携を強化し、外部機関との相乗効果を創出する仕組みを作るために「地域創生・産学連携研究所」を新設することを決定した。

本補助事業で整備したラーニングコモンズの学生認知度は、経営学部で85.8%、情報マネジメント学部で72.1%となり、認知が順調に広がっていることがわかった。また、探究型学習スペースの整備を完了し、運用を開始した。探究型学習スペースの利用は予想を上回り、同スペースでの指導件数は264件にのぼった。

「主体的学習者育成プログラム」の開発を完了し、予定していた3校を上回る4校でプログラムを試行した。特に群馬県立桐生高校では、本学教員による出張講義に加えて、高校教員が高校1年生全7クラスで実施した。また、開発したプログラムを本学の入学前教育として導入することを決定し、12月および3月の2回に分けて実施した。

これまで本学が蓄積したアクティブラーニングに関する知見を共有する高校教員向け研修を全6回実施し、のべ898人が参加した。
実施計画 事業実績および成果
（1）スタッツデータ測定・分析の内製化へ移行準備を行う。 年間計116科目を対象に授業内スタッツデータの測定を行った。測定、分析、結果の出力という一連の事務フローが確立し、安定的に実施できるようになった。また、測定前に担当教員が授業計画と授業進行上の工夫等を記入し、測定後に測定結果について自己評価を記入する「学習者行動改善シート」の運用フローも確立し、教育支援センターが中心となって安定的に実施できるようになった。さらに、次年度から教育支援センターに専任職員を配置し、スタッツデータ測定・分析の内製化に向けた組織体制を整備することを決定した。
スタッツデータの分析結果を記したフィードバックシートを担当教員に示し、学習者行動改善シートに沿って授業プログラムおよび授業進行上の改善点を明らかにし、学部長によるコンサルテーションにより授業改善を加速する体制を整備することができた。これにより、授業改善を着実に進め、学生の深い学びを伴った教育の実現を加速することができた。
（2）大教室におけるAL サポートツールを用いた授業設計・進行についてのノウハウを蓄積する。 アクティブラーニングサポートツール（無線対応プレゼン資料集積投影機器wivia、クリッカー、ホワイトボード）の運用を継続し、実験教室を使用した教員に対するアンケート調査を継続して実施したことにより、ノウハウ（クリッカーの有効な使用場面など）が蓄積し、学生の学びを深める次世代のアクティブラーニング型教室の検討が深まった。
アクティブラーニングサポートツールの活用により、学生の集中力が持続する、理解が深まるなどの効果が確認できた。また、壁面ホワイトボードを利用したグループワークでは、教員がすべてのグループの進捗を一目で確認することができ、タイムリーに指導・アドバイスすることが可能になり、学生の学びを深める効果があることがわかった。
（3）実験教室で得たノウハウの通常教室への移植に関する検討を行う。 アクティブラーニングサポートツールを導入した実験教室で得たノウハウを整理し、科目特性に応じた教室環境、各ツールのメリット・デメリットを把握することができ、通常教室へのノウハウ移植の準備を進めることができた。今後、クリッカーに加えて、類似する機能を持つスマートフォン用アプリ（responなど）を導入することも視野に入れ、私有電子機器も接続可能な無線LANを順次配備・増強することを決定した。
実験教室で得たノウハウを通常教室へ移植するための検討が進み、深い学びを導く学習環境の整備を加速する準備が整った。
（4）高次のPBL の支援を強化する。 PBLの協力先（企業・団体・地域等）との協定締結の手続やPBL実施上の注意点などをまとめた「教員向けPBL実施ガイド」の運用をスタートした。また、学生向けにPBL実施における倫理上の注意点などをまとめた「学生向けPBL実施ガイド」も完成し、学生がガイドの内容を理解しているかどうかを確認するテストも作成した。さらに、「学生向けPBL実施ガイド」の作成ノウハウを応用して、探究学習等に取り組む高校生向けにもガイドを作成し、合わせて確認テストも作成した。加えて、高次のPBLを組織的に支援するために、2018年度に学生サポート部に「地域創生・産学連携課」を設け、PBLを通じて地域創生ならびに産官学との連携を強化し、外部機関との相乗効果を創出する仕組みを作るために「地域創生・産学連携研究所」を新設することを決定した。
「教員向けPBL実施ガイド」が完成し、手続や留意事項が整理されたことにより、円滑なPBLのスタートアップが可能となった。また、「学生向けPBL実施ガイド」が完成し、学生に対するPBL実施上の注意喚起が徹底されるようになった。このような取組みを通じて、学生の知識活用力向上の機会を安全かつ機動的に提供する体制を整備することができた。
（5）事前・事後学習の組織的チェックを浸透させる。 事前・事後課題を含む授業外学習の詳細をシラバスに明記し、授業外学習の成績評価の割合を20%以上とする点は、学内で定着したルールとなった。また、事前・事後学習を含めたシラバスの記載内容を、設定したチェック項目に沿って教学委員会委員が確認し（一次点検）、副学長・学部長・学科主任が授業プログラムがカリキュラムポリシーに適合しているか等の確認を行う（二次点検）組織的なチェック体制が確立され、年度を経るごとに、チェック内容も精緻になってきている。
学生の間で授業外学習時間を含めて学習計画を立てることが一般化し、AP採択前に比べて学生の授業外学習時間は飛躍的に伸び、授業内外の一体的な学習を通じた深い学びが促進された。授業外課題は、原則ラーニングポートフォリオ上で提示し、学生からの課題提出も受けることになっている。これにより、学生の学習行動がラーニングポートフォリオ上に記録されるようになり、アカデミックアドバイザーによる学修支援（面談指導）の充実につながった。
（6）授業撮影による問題点発見ノウハウを実装する。 これまで蓄積した授業撮影ノウハウ（最適なカメラ位置や撮影範囲など）に基づいて、のべ48科目の授業撮影を実施した。スタッツデータの測定と授業撮影を同時に実施し、スタッツデータを分析して特色ある授業を抽出し、その様子を撮影した映像を用いてFD研修会で実際の授業風景を見ながら、授業進行上のポイントなどを検討する授業研究を実施した。授業研究は出席者から授業改善に具体的につながあるノウハウを吸収することができると高い評価を得た。
測定したスタッツデータと授業撮影データを組み合わせて授業研究を行うことにより、教員の教授方法のみならず、指導・注意の方法、学生の受講態度やグループワークの進め方など、幅広い視点で授業改善ノウハウを全学的に共有できるようになった。これにより、具体的な授業改善アイデアを組織的に提供できる体制が整い、学生の学びを深めるための教育改善を加速することができた。
（7）リーディング・ライティング量の全学的管理の組織体制を確立する。 学生の授業外の学習時間、リーディング量、ライティング量の調査方法を確立することができ、必修科目を中心に調査を安定的に実施できる体制を構築することができた。前年度の調査結果が担当教員にフィードバックされるようになり、フィードバックシートは半期に一度行われる学部長面談の際のコンサルテーション資料としても活用され、学生の学習実態に即した授業改善を組織的に推進する体制を確立することができた。
学生の授業外の学習時間・リーディング量・ライティング量をデータで把握できるようになり、担当教員が想定していた学習時間・量との差異やクラス間による差異を明確に認識できるようになった。本データを用いて学生の学習実態に即して授業外課題の内容等を見直すことができるようになり、授業外学習の質向上が促進された。
（8）学習支援センターの認知度を向上し、学習支援サービスを安定的に供給する。 学内掲示板、ポータルサイト、各種ガイダンス、チラシおよびポスターなどで、学習支援センターの案内を行い、認知度向上を図りつつ、各キャンパスにて資格取得支援、語学学習支援、基礎学力養成講座等を実施した。AP採択を契機に学習支援センターの機能を強化し、学習支援サービスの充実を図ってきたが、年度を重ね、安定的な運用を実現できるようになった。
学生の間で、学習支援センター主催の課外講座に関する認知が広がり、知識やスキルの不足を自覚した学生が積極的に受講するようになった。また、就職活動を意識して早めにSPIテストに備えて、個別学習サポートを利用する学生もみられた。学習支援センターの機能強化により、一人一人の学生が自分のニーズに合った学習支援を受ける機会を得ることができるようになった。さらに、外国人講師による少人数グループ制の英会話レッスンは、正課科目ではトレーニング機会が限られている発音などの強化に寄与し、英語のスピーキングテストで学修成果が伴っていることを確認することができた。
（9）出欠等の学習行動データの測定を定着し、ラーニングポートフォリオの運用を促進する。 必修科目の出欠データを中心に学生の学習行動の把握に有用なデータの収集・入力・活用に関する一連の運用フローを確立することができた。また、アーカイブした学習行動データと、PROG結果等の学修成果データを組み合わせることで、アカデミックアドバイザーにより総合的な学習指導が実現できるようになった。学生がラーニングポートフォリオを活用して、自身で目標管理を行い、学習・生活改善を図っていく運用も定着が進んだ。
過去の履修状況や授業出席の状況、単位取得数、提出した課題レポートの内容、PROGテストの結果、アカデミックアドバイザーとの面談記録等がすべてラーニングポートフォリオ上にアーカイブされるようになり、学生はいつでも過去の学習履歴を振り返り、今後の学習計画に反映できるようになった。このことにより、学生の主体的な学習が一層促進された。
（10）ラーニングコモンズの拡充および活用促進を図り、探究型学習支援のための学習スペースを整備する。 本補助事業で予定していたラーニングコモンズの整備を順調に進めることができた。ラーニングコモンズの学生認知度は、経営学部で85.8%、情報マネジメント学部で72.1%となり、認知が順調に広がっていることがわかった。また、探究型学習スペースの整備を完了し、運用を開始した。運用開始に際して、利用ルールなどを整備し、学習支援センターが管轄することを決めた。探究型学習スペースの利用は予想を上回り、同スペースでの指導件数は264件にのぼった。
ラーニングコモンズが授業外における学習スペースとして学生に認知され、多様な学習場面に活用されるようになり、学生の授業外の学びが促進された。また、探究型学習スペースを整備したことにより、教員の個別指導に対する意識が高まり、向学心の強い学生などに対する指導の充実が図られた。ラーニングコモンズおよび探究型学習スペースの整備は、学生の主体的学習態度を引き出し、教員の授業外での指導の意識を高め、学習者中心の教育の実現を加速した。
（11）学習サポートスタッフのノウハウを蓄積する。 本補助事業において「学生による学生のための学習支援という新たな支援軸」として立ち上げた『学びのピアサポート Shares(Sanno hearty experts in active-learning resources)』が学内で定着しつつあり、これに伴ってノウハウの蓄積も進んだ。また、専門の学習サポートスタッフによる個別学習サポートもノウハウが蓄積し、利用した学生に対するアンケート調査によると、8割以上の学生が「大変満足」、9割以上の学生が「大変役立った・役立った」と回答した。今年度の授業外学習の支援件数は1507件に達した。
学びのピアサポート Shares(Sanno hearty experts in active-learning resources)も年度を重ね、先輩から後輩にノウハウが受け継がれるようになり、学生ニーズに合った学習サポートを安定的に提供できるようになった。学習サポートの充実により、学生は授業外で自身の知識・スキル不足を補う機会を得ることができるようになり、習熟度に応じた主体的学習が可能になった。
（12）2,3 年生を対象にしたPROGテストを継続して実施する。 1,2,3年生にPROGテストの受験を義務づける取組み（1年生は自主事業、2,3年生は補助事業として実施）を継続した。また、学生が、過去のPROG結果を振り返り、自己成長を実感したり、自らの課題を発見し、その後の学習・活動計画に活かせるように、PROG結果を学生ポートフォリオにアーカイブする体制を整えた。これにより、半期に一度のアカデミックアドバイザーとの面談において、GPAや既修得単位数、授業出席状況に加えて、PROGテストの結果を活用することも可能になった。
アカデミックアドバイザーとの面談においてPROG結果を活用することができるようになったことで、学生に対する技能・態度面における指導を充実させることができた。これにより、学生が、授業における知識の修得のみならず、授業内外で技能・態度（ジェネリックスキル）を向上することに対する意識が高まった。また、平成27年度より1,2,3年生を対象にしたPROGテストを継続的に実施し、データを蓄積したことにより、入学年度によらない本学の学生像が明らかになりつつある。この結果をFD研修会で共有したことにより、本学学生の弱みを補う教育、強みをさらに伸ばす教育の実現に向けて議論が加速した。
（13）卒業生に対するアンケート調査の実施し、学修成果を検証する。 卒業生135名に対して調査を実施した。その結果、職場の人間関係は良好で、仕事にやりがいを感じている卒業生の割合が高く、また、大学で学んだことが仕事に役立っている/生活の中で生きていると回答した卒業生が多かった。これにより、本学のグループワークやPBLなどによる協働力の育成やキャリア教育、実学教育が一定の学修成果を伴っていることがわかった。他方、大学で学んで社会に出て役立った科目として外国語科目の評価が低いことがわかった。
昨年度に引き続いて卒業生調査を実施したことにより、データが蓄積し、教育の質保証に向けた課題が明らかになってきた。本年度は、卒業生からの評価が思わしくなかった外国語（英語）教育に関して改善案を検討し、次年度に向けて外部教育機関との協働による質の高い教育の実現に向けて準備を整えた。これにより、学修成果を伴った外国語教育の実現が加速した。
（14）学生の主な就職先に対するヒアリング調査を実施し、本学学生の評価を問う。 本学卒業生の就職先計25社に対してヒアリング調査を実施した。前年度の実施を踏まえて改訂した調査票をもとに聞き取り調査を行い、本学学生の知識・技能・態度がどのような社会的評価を受けているかを検証した。その結果、卒業生は現場の貴重な戦力として高い評価を得ている一方で、新規の課題に挑戦する力や問題を自ら発見し解決していく力については評価が高くないことがわかった。また、本調査結果を卒業生調査の結果と合わせて分析してみると、企業が必要としている能力と、学生が企業で働く上で必要だと考えている能力は、かなりの程度一致していることがわかった。
昨年度に引き続いて就職先調査を実施したことにより、データが蓄積し、本学卒業生の企業からの評価に傾向を見て取ることが可能になった。この結果がFD研修会を通じて学内に共有されたことにより、カリキュラムの見直しなどの議論が喚起され、教育の質保証に向けた具体的な検討が加速した。また、卒業生も就職先企業も共通して、ジェネリックスキルの重要性を認識していることが分かり、初年次教育のみならず、専門教育を通じてどのようにジェネリックスキルを育成していくかについて再検討する必要があることが学内の共通認識となり、教育改革を加速することができた。
（15）高校生向け「主体的学習者育成プログラム」の開発・試行を行う。 計画通り「主体的学習者育成プログラム」の開発を完了し、予定していた3校を上回る4校（群馬県立桐生高校、川崎市立幸高校、沖縄県立八重山高校、沖縄県立開邦高校）でプログラムを試行した。特に群馬県立桐生高校では、本プログラムを探究学習を円滑に進めるためのキックオフプログラムと位置付け、本学教員による出張講義（対象：高校2年生）に加えて、高校教員が高校1年生全7クラスで実施した。この授業は公開され、周辺の高校教員やメディア関係者が多数見学に訪れた。実際に、後日、本取り組みはメディアで紹介された。また、授業当日、本補助事業で開発した授業内スタッツデータの測定および結果の共有も行った。さらに、開発したプログラムを本学の入学前教育として導入することを決定し、12月および3月の2回に分けて実施した。
「主体的学習者育成プログラム」の実施前後で、受講生に主体的学習態度を診断する簡易テストを実施し、その学修成果を検証した。プログラムを実施したいずれの高校でも、探究心や自己肯定感などのスコアに変化が見られた。本プログラムの実施を通じて、主体的学習態度を身につけた学生が増え、大学におけるアクティブ・ラーニングの円滑かつ効果的な実施を加速することができた。また、アクティブ・ラーニング型授業である本プログラムを高校教員が実施することで、高校教員のアクティブ・ラーニングに対する理解が深まり、高校教育におけるアクティブ・ラーニングの導入を加速できることがわかった。さらに、本補助事業で開発した授業内スタッツデータを測定し、その結果を教員研修で分析・検討したことにより、授業改善の新たな手法を提示することができ、高校教育の教育改善を加速することができた。
（16）高校教員向けアクティブ・ラーニング研修を実施する。 参加者に各学校でアクティブラーニングの中心的推進者になってもらうことを目的に、これまで本学が蓄積したアクティブラーニングに関する知見を共有し、また、高校教員が生徒の立場から教科別のアクティブラーニング授業を体験する機会を設けるなど、高校教員向け研修を全6回実施し、のべ898人が参加した。探究学習をいかに学修成果に結びつけていくかなど、高校教員の抱える課題を把握することができ、高大接続の強化の方向性に示唆を得た。
次期学習指導要領で「主体的・対話的で深い学び」の重要性が謳われ、高校教育の質的な転換が具体的に推進されつつある中、高校教員向けアクティブラーニング研修において多数の高校教員と意見交換を行ったことで、探究学習を接点とした今後の高大接続事業の在り方について具体的な示唆を得た。これにより、今後の補助事業で、高大接続をより一層推進していく計画を具体化することができ、高大接続による学修成果を伴った教育の実現を加速することができた。
（17）専門家委員会からのアドバイスおよび第三者評価委員会からの助言・指導を受けつつ、本補助事業を推進する。 本年度は2018年2月9日に外部委員会（専門家委員会・第三者評価委員会）を開催し、外部委員に事業の進捗および成果を報告し、本事業の成果の最大化および補助期間終了後の事業の発展的継続に向けて有益なアドバイスをいただくことができた。高校での探究学習を支援するプログラムの提供、初年次教育の見直しの必要性、退学率の変化の要因分析および中退防止策の検討など、具体的なアドバイスにより、今後の事業改善の方向性に示唆を得た。
外部委員（専門家委員・第三者評価委員）からのアドバイスにしたがって、すぐに退学率の変化および退学理由の分析を行った。退学者に注目することで、反射的に、主体的な学習態度を引き出す方策、学修指導の在り方等を改めて検討することにつながり、より深い学びを伴った学習を促進し、本補助事業の成果を最大化する方向性について示唆を得ることができた。