学外委員会

専門家委員会メンバー

本事業の内容および実施過程に関して検証を行い、本事業が「大学教育再生加速プログラム(AP)」として期待された成果(費用対効果を含む)を発揮しているか、「AP実行委員会」の事業実施状況に対して、専門的な見地から意見(コメント)していただきます。

溝上慎一氏(学校法人桐蔭学園 理事長 桐蔭学園トランジションセンター 所長・教授)

1970年生。神戸大学教育学部卒業、1996年京都大学高等教育教授システム開発センター助手、2000年講師、2003年京都大学高等教育研究開発推進センター准教授。2014年より教授。大学院教育学研究科兼任。2018年9月より現職。 京都大学博士(教育学)。 日本青年心理学会常任理事、大学教育学会常任理事、『青年心理学研究』編集委員、“Journal of Adolescence”Editorial Board委員、公益財団法人電通育英会大学生調査アドバイザー、学校法人河合塾教育イノベーション本部研究顧問、中央教育審議会臨時委員、大学の外部評価・AP委員、高校のSGH/SSH指導委員など。日本青年心理学会学会賞受賞。

中原淳氏(立教大学 経営学部 教授)

北海道旭川市生まれ。東京大学教育学部卒業、大阪大学大学院 人間科学研究科、メディア教育開発センター(現・放送大学)、米国・マサチューセッツ工科大学客員研究員、東京大学講師・准教授等をへて、2018年より現職。
「大人の学びを科学する」をテーマに、企業・組織における人々の学習・コミュニケーション・リーダーシップについて研究。専門は経営学習論(Management Learning)。
単著(専門書)に「職場学習論」(東京大学出版会)、「経営学習論」(東京大学出版会)。単著(一般書)に「知がめぐり、人がつながる場のデザイン」(英治出版)、「研修開発入門」(ダイヤモンド社)、「駆け出しマネジャーの成長戦略」(中公新書ラクレ)など。共編著(専門書)に「職場学習の探究」(生産性出版)、「活躍する組織人の探究」(東京大学出版会)、「場づくりとしての学び」(東京大学出版会)。
共編著(一般書)に「企業内人材育成入門」(ダイヤモンド社)、「ダイアローグ 対話する組織」(ダイヤモンド社)、
「リフレクティブマネジャー」(光文社)、「インプロする組織」(三省堂)、「プレイフルラーニング」(三省堂)など多数。
働く大人の学びに関する公開研究会Learning barを含め、各種のワークショップをプロデュース。
研究の詳細は、Blog:NAKAHARA-LAB.NET。Twitter ID : nakaharajun
民間企業の人材育成を研究活動の中心におきつつも、近年は、最高検察庁(参与)、横浜市教育委員会など、公共領域の人材育成についても、活動を広げている。一般社団法人 経営学習研究所 代表理事、特定非営利活動法人 Educe Technologies 副代表理事、特定非営利活動法人カタリバ理事。
【最近の、その他の共著】
「学びの認知科学事典」(大修館)、「経営科学ハンドブック」(中央経済社)、「デジタル教材の教育学」(東京大学出版会)など。

小林浩氏(リクルート進学総研所長、リクルート「カレッジマネジメント」編集長)

1964年 生まれ。リクルート入社後、グループ統括業務を担当、「ケイコとマナブ」企画業務を経て、大学等の学生募集広報などを担当。経済同友会に出向し、教育政策提言の策定にかかわる。その後、経営企画室、コーポレートコミュニケーション室、会長秘書、進学カンパニー・ソリューション推進室長などを経て2007年より現職。
月刊『広報会議』にて「外から見た大学」連載(2009年~2013年)、文部科学省「熟議に基づく政策形成の在り方に関する懇談会」委員(2009年~2011年)、文部科学省「大学ポートレート(仮称)準備委員会」委員(2012年~)、文部科学省中央教育審議会高大接続特別部会臨時委員(2012年~)、文部科学省中央教育審議会大学分科会大学教育部会短期大学ワーキンググループ臨時委員(2013年~)、文部科学省専修学校生への経済的支援の在り方に関する検討会委員(2014年~)。

第三者評価委員会メンバー

本事業の内容および実施過程に関して検証を行い、本事業が「大学教育再生加速プログラム(AP)」として期待された成果(費用対効果を含む)を発揮しているか、「AP実行委員会」の事業実施状況(年度報告)に対して、外部委員の立場から評価を行います。

安彦忠彦氏(神奈川大学特別招聘教授・中央教育審議会委員)

1964年3月東京大学教育学部卒業。同大学大学院教育学研究科博士課程1年中退後、大阪大学、愛知教育大学、名古屋大学、早稲田大学を経て、2012年4月より現職。名古屋大学教育学部附属中・高等学校長、同大学教育学部長などを歴任。博士(教育学)。名古屋大学名誉教授。2005年2月より第3期中央教育審議会正委員(第6期まで)、臨時委員(第7期)。専門はカリキュラム論(主に中等)を中心に教育方法・教育評価。

主要著書:
『カリキュラム開発で進める学校改革』明治図書、2003年
『改訂版 教育課程編成論 学校は何を学ぶところか』放送大学教育振興会、2006年
『公立学校はどう変わるのか』教育出版、2011年 
『子どもの発達と脳科学 カリキュラム開発のために』勁草書房、2012年 
『「コンピテンシー・ベース」を超える授業づくり』図書文化、2014年 他多数。

山田礼子氏(同志社大学 社会学部 教授、教育支援機構 副機構長、学習支援・教育開発センター長)

カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)教育学大学院博士課程(Ph.D)修了後、プール学院大学助教授等を経て現職。
主な研究領域は比較高等教育、初年次教育など。
『学士課程教育の質保証へむけて:学生調査と初年次教育から見えてきたもの』2012年 東信堂(単著)、その他著書・論文多数。
詳細はこちら

友野伸一郎氏(教育ジャーナリスト)

1953年生まれ。東京外国語大学フランス語学科卒業。教育ジャーナリスト。 経済・経営分野でのライターとして活動するとともに、2006年より河合塾大学教育力調査プロジェクトに参画。大学教育の現状と課題を調査して、書籍や講演、セミナー等を通じて日本の教育改革を提言している。 著書に『対決!大学の教育力』(朝日新聞出版)、『眠れる巨象が目を覚ます』(東洋経済新報社)等がある。

本AP事業に期待すること

溝上慎一先生

産業能率大学は、学生の学びと成長につながる大学教育を作っていくことを目指せる大学だと思います。
学習成果の指標やスタッツデータなど、アセスメント指標として全国の参考になるところがあると思います。個人的には、全国共通した悩みである“教育が変わる”“学生が変わる”というテーマにおける現場の変容を追いかけて見ていきたいと思います。みなさんが話されているように、全国の先進事例のモデルとなることも期待しています。

山田礼子先生

スタッツデータまで取る大学はいままでないと思います。すばらしいプログラムになっていますね。ぜひそれを成果に結びつけてください。先進事例として、私どももこれからのFD活動の参考にしたいです。
学長のリーダーシップがあるからこそできる取り組みなので、頑張って実現していただきたいと思います。

友野伸一郎氏

効果的な大学教育を行うためには、突破口になるモデル大学が必要だなということを全国のアクティブラーニング調査で感じていました。産業能率大学はモデル大学となる可能性がある大学なので、APとして包括的に取り組まれることに期待しています。
特に教員の組織化と教育の効果測定をカリキュラムや授業改善に活かしていくこと、これらは最も重要なテーマですが、多くの大学でまだできていないのが現状です。大きな成果があがることを期待しています。

小林浩氏

大学での学習成果をどう把握していくか。特に文系、社会学系というのは非常に大きな課題だと思います。学習成果をどう計っていって、どう見せていくか、何をのばしていくか、というのをきちんと科学していくことがこれからの大学に求められています。今までの日本では入学して終わりの国でしたが、これからは卒業の国になっていくと思います。卒業する時に何ができるか、どうなっているのか、どんな人を社会に送り出すのか、ということが重要になります。これらの点をきちんと明瞭にしていただき、大変なプロジェクトだと思いますが、頑張ってください。

安彦忠彦氏

プロジェクトは予想した通りにはいかないかもしれませんが、今後の入試制度改革と合わせて、その方向性を先取りしていく教育の姿になりますので、他の大学でも一般化できるような形で示してほしいと思います。データと同時にやり方、変え方について、一定のアドバイスが出せる形だとありがたいです。最終的に、どういう学生を育てていくのかについての吟味を忘れず、目の前のデータに囚われず、全体としての方向性を見失わず、よい成果をあげていただくよう期待しております。