プレスリリース

産業能率大学スポーツマネジメント研究所調査

コロナ禍における東京五輪意識調査

全国の20歳~69歳 1万人を対象

スポーツマネジメント研究所(所長:中川直樹 情報マネジメント学部教授)は、コロナ禍における東京五輪開催に関する意識を尋ねる調査を実施しました。調査は、全国の20代から60代の男女1万人から回答を得ました。調査の設計・分析は、同研究所の小野田哲弥研究員(情報マネジメント学部教授)が担当。調査は、11都府県で緊急事態宣言中の1月28日(木)から2月2日(火)までの6日間、インターネット調査会社を通じて実施しました。調査からは、開催の許容条件として「無観客」が約7割とコロナへの警戒心もありながら、実際に開催されたら「注目して視聴する」との回答も6割以上あり、期待する気持ちも同時にあることがわかりました。
国内外の感染状況が収まらない中で開催するなら、無観客開催しかない
69.2%が「はい」と回答  男性64.6% 女性73.8% 20代63.7% 60代74.5%
開催の許容条件として「無観客しかない」との意見が約7割に上った。コロナへの警戒心の強い女性ほど、また年配者ほど、その傾向が強く出た。


有観客で行うならば、入国制限は維持し、観客は国内在住者に限定してほしい
66.2%が「はい」と回答  男性61.7% 女性70.8% 20代61.5% 60代69.1%
有観客の許容条件としては「国内在住者限定」との意見が7割り近くに上った。属性別の傾向は「開催するなら無観客」と類似して、女性および年配層で高い。


問題は山積みだが、実際に開催されたら、競技中継を注目して視聴する
62.2%が「はい」と回答  秋田県76.7% 鳥取県45.2% 20代56.1% 60代70.6%
開催に関して懐疑的な見方も多いが、開催された場合には6割以上が注目して視聴すると回答。五輪競技への潜在的な関心の高さを示している。


コロナ禍だからこそ、オンラインやVRなど、新しい観戦スタイルに期待したい
61.4%が「はい」と回答  男性58.8% 女性64.0% 20代59.5% 60代64.0%
コロナ禍を契機に仕事や娯楽でもDX(デジタル・トランスフォーメーション)が加速したこともあり、五輪の競技や観戦にも新しいスタイルを期待する声が全層で過半数に上った。


東京五輪が再延期されることもなく完全に中止になったら、喪失感が大きい
41.9%が「はい」と回答  30代36.8% 60代45.9% 東京都38.7% 高知県60.0%
「再延期」の選択肢が完全消滅した場合は「開催」か「中止」の二者択一。後者の場合、約4割の人々が大きな喪失感を味わうと回答した。
【調査概要】
調査時期: 2021年1月28日~2月2日の6日間  調査方法:インターネットリサーチ
調査対象:全国20~69歳対象10,000人
※サンプル割付は、総務省統計局の都道府県別・性別・世代別の最新推計構成比に基づく。(2020年4月14日公開、2019年10月1日現在人口推計)
◆ご取材・お問い合わせ◆
産業能率大学 企画課
〒158-8630 東京都世田谷区等々力6-39-15
Email:kikaku@hj.sanno.ac.jp TEL:03-3704-1110