上場企業の部長に関する実態調査

　学校法人産業能率大学総合研究所（東京都世田谷区）は、従業員数100人以上の上場企業に勤務し部下を１人以上持つ部長を対象に、職場の状況や部長自身の意識などに関するアンケートを実施し「上場企業の部長に関する実態調査」としてまとめました。このテーマに関する調査は、本学として初めてとなります。調査は2019年３月20日から27日までの８日間、調査会社を通じてインターネットリサーチで実施し、336人(男性332人、女性4人)から回答を得ました。

　３年前と職場の状況を比較してもらったところ、１位は「業務量が増加している」、２位は「コンプライアンスのために制約が厳しくなっている」、３位は「成果に対するプレッシャーが強まっている」となりました。【下図】

　現在の仕事におけるプレイヤーとしての役割を、「０％(なし)」から10％刻み(「１％～10％」、「11％～20％」…)で尋ねました。プレイヤーとしての役割が全くないのはわずか4.2％で、95.8％の部長がプレイヤーとマネジャーを兼務しています。加重平均を算出したところ39.9％となり、部長の業務の約４割がプレイヤーとしての仕事になっています。ちなみに課長調査では、98.5％がプレイヤーとマネジャーを兼務しており、プレイヤー業務の加重平均は49.1％でした。【下図】

　部長として組織から期待されていることについて尋ねたところ、１位は「職場運営の方向性を明確に示すこと」、２位は「長期的なキャリアを見据えた部下育成」、３位は「メンバーに適切に業務を分担すること」となりました。この中では、１位の「職場運営の方向性を明確に示すこと」が突出しています。【下図】

　部長としての悩みについて複数回答で尋ねたところ、１位は「部下がなかなか育たない」、２位は「部下の人事評価が難しい」、３位は「職場の（or自分の）業務量が多すぎる」となりました。「悩みは特にない」という部長も15.8％いました。【下図】