このエントリーをはてなブックマークに追加

教育開発研究所年報

教育開発研究所年報 - Annual Report of Education Development Research Center -

 本学の大学としての歩みは、1950年の夜間の短期大学としてスタートした時代にさかのぼります。創立者の上野陽一はマネジメントの理論と手法を我が国に導入した一人であり、当時から、社会で活用できる「実学」を学びの中心に置いていました。そして、我々教職員も、その教えを今の時代に生かすべく、教育改善活動を行ってきました。
 現在の大学教育を考えるとき、2012年度の文部科学省中央教育審議会答申がターニングポイントになったといえます。知識伝達型から課題解決型学習への教育改革の必要性とともに、主体的に考える力を持った人材をいかに育てるかが、大学の課題として課されたわけです。この改革の流れの中、本学は基本に立ち返り、上野が提唱してきた「知識は実際に役立ってこそ意味がある」を実践すべく、教員と学生が議論を戦わせ、学生が相互に刺激を与えながら成長するアクティブラーニング(AL)を推進することで、主体的学習者の育成を図ってきました。
 ALを教育の軸として捉える本学の教育開発・改善に関する取り組みは比較的早く、2002年度のFD委員会設置、2008年度の教育開発研究所開設により、教職員全体で全学での教育質向上を実現する体制を整えました。そして、2014年度に文部科学省の「大学教育再生加速プログラム(AP)」に、「授業内スタッツデータ及び学生の学習行動データに基づく深い学びと学修成果を伴った教育の実現」を申請し、採択を受けました。
 これらの取り組みを記した年次報告も第10巻となります。2017年度本研究所の活動は、「本学教員による現場での教育改善活動の全学展開」、APのテーマとして定めた「学修成果の可視化」を中心として、議論を重ねてきました。また、本学主催の公開FD研修会を開催し、「大学教育におけるアクティブラーニングと学修成果の可視化」をテーマに、杉森公一氏(金沢大学)の基調講演、本学AP活動の実践報告、参加者間の討議等を行い、一定の成果を上げました。
 本年報では、上述の教育研究の成果、及び、本学における教育研究の取り組みを経年比較で捉える調査結果を報告します。皆様より忌憚のないご意見やご指摘・助言をお寄せいただければ幸甚に存じます。

2017年度 教育開発研究所 所長 松尾 尚

〈 2017年度教育開発研究所開催 FD研修会実施録 〉
回(月 日) テーマ 担当者(所属) 参加数
1(5月26日) アクティブラーニング事例研究 杉田 一真氏(経営学部) 78名
2(7月14日) アクティブラーニング事例研究 杉田 一真氏(経営学部) 79名
3(10月20日) 授業外学習支援~Sharesの活動と効果~ 倉田 洋(経営学部) 77名
4(11月17日) 学修成果の可視化
~2017年度PROG実施結果を中心に~
都留 信行(経営学部) 72名
5(12月15日) スポーツを軸にした特色ある教育 小野田 哲弥(情報マネジメント学部) 71名
6(1月19日) プログラム開発と高等学校での展開 松岡 俊(情報マネジメント学部) 72名
7(3月1日) まとめと今後の課題 荒井 明(経営学部) 61名

〈 2017年度教育開発研究所開催 公開FD研修会実施録 〉
回(月 日) テーマ 担当者(所属) 参加数※1
1(2月9日) 大学教育におけるアクティブラーニングと学修成果の可視化 皆川 雅樹(経営学部) 107名
※1 うち、学外から24名のご参加を頂いた

【最新刊】2017年度発行 第10巻

2017年度発行 第10巻

1. アクティブラーニング事例研究
2. 授業外学習支援~Sharesの活動と効果~
3. 学修成果の可視化~2017年度PROG実施結果を中心に~
4. 本学におけるアクティブラーニングの特徴と実態調査報告
5. スポーツを軸にした特色ある教育
6. 主体的学習者育成プログラムの開発経緯と現状
7. 大学教育におけるアクティブラーニングと学修成果の可視化
8. 本学におけるFD研修会の歩みと今後の方向性
9. 2017年度「学生による授業評価」結果

ページの先頭へ戻る