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教育研究

教育研究の取り組み

全学的に推進している教育研究の成果を検証し、さらなる教育の改善に役立てています。

アクティブラーニング

 昨今、学生の学習効果を上げるための一つの解決策として、「アクティブ・ラーニング」に注目が集まっています。そのような状況下、大学においては、従来実施されてきた大教室での教員による一方通行の講義形式だけではなく、学生が能動的に授業に参加する機会をいかに多く提供するかが求められています。アクティブ・ラーニングを学生の深い学び(ディープラーニング)につなげるには、教育プログラムや事前・事後学習における緻密な授業設計と、学生の学習意欲を引き出しつつ知識を伝達していく高度な授業運営が必要となります。教育開発研究所では、学内におけるアクティブ・ラーニングの実施状況に関する調査や、効果的なアクティブ・ラーニングの知見に関する研究を行っています。 

到達目標に関する調査

 文部科学省中央教育審議会の答申「学士課程教育の構築に向けて」(2008年12月)を受けて、本学では2009年度に、それまでの「アドミッション・ポリシー」(入学者の受け入れ方針)、及び各学部の「教育研究上の目的」「育成する人材像」「各科目群のねらいと教育目標」を、「アドミッション・ポリシー」、「ディプロマ・ポリシー(学位授与方針)」および「カリキュラム・ポリシー(教育課程編成方針)」の3方針として制定しました。
 2010年度には、2009年度の「ディブロマ・ポリシー」の制定を受けて、すべての授業科目において上記3方針が反映されるよう、シラバスの記載項目および記載方法を改定しています。シラバスでは、「ディプロマ・ポリシー」を卒業時の到達目標として提示し、それぞれの科目で特に重視する観点を明示し、このディプロマ・ポリシー(卒業時の到達目標)の重点項目を具体的に達成する方法として、各科目の「到達目標」が設定されています。
 教育開発研究所では、2012年度、2013年度継続調査を行った結果、経営学部、情報マネジメント学部ともほぼ全ての授業で、「到達目標」を意識した授業運営がなされていることが判明しました。

初年次教育の開発と評価

 大学における学習を円滑に進めるために、また大学生活を円滑に進めるためには、高校から大学へスムーズに移行(transition)することが必要です。同様の取組は既に多くの大学で、「初年次教育」の一部として行われています。一方、よりスムーズに移行するためには入学後だけではなく入学前から取り組むことにより、準備を円滑に進めることができます。本学では、上記のような観点から、よりスムーズな形で大学での学習や大学生活に移行できるように「入学前キャリア開発支援セミナー」という取組を行っています。なお、入学前教育は、いくつかの課題が存在します。たとえば、入学機会の違いによる多様な志向や学力に応じたプログラムを提供することなどです。教育開発研究所では、画一的なプログラムではなく、学生の現状に合わせた取り組みとするべく、効果測定、改善のPDCAサイクルをまわしています。

キャリア教育の実施成果の検証

 本学では、1年次の前学期より連続してキャリア教育を推進しています。「キャリア教育=就職対策」としないため、内定を取得した4年次生にも卒年次キャリア教育として「就業力プログラム」を実施しています。 大学では、4年次生が企業などから内定を得た後、卒業まで大学に来なくなる「空白の10ヶ月」が問題視されています。そこで、卒年次キャリア教育として、学生の就業力を育成する「就業力プログラム」を導入しています。 教育開発研究所では、年々変化する就業環境の変化を見込み、「内定」を取ることを目的とするのではなく、就業後いかにスムーズに社会人に移行できるか、就業し続けることができるのかを考えた、就業力プログラムの実施成果を検証し、改善のための資料としています。

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