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教育学術新聞

2016年2月25日

事業成果の発信

本学の教育改革の取組みが、教育学術新聞 特集「教授法が大学を変える」(第2635号, 2016年2月17日発行)において、他大学の参考となる好事例(応募22事例の中から3件選出)として紹介されました。
本記事では、担当教員とStudent Assistant(SA)がチームティーティングによりアクティブラーニング型授業を実施している「基礎ゼミI・II」が取り上げられました。本科目の特徴として、入学直後に実施されるオリエンテーションキャンプも含めて、基礎ゼミⅠ・Ⅱを通じて、初年次に目的の異なる計3回のProject Based Learning(PBL)を実施している点、本授業が担当教員やSAのみならず学内組織が一体となって運営されている点などが紹介されました。また、本AP事業において新設された「教育支援センター」が、科目主務者や授業担当者の負担を軽減する役割を果たしている点も取り上げられ、アクティブラーニング型授業に関する教学マネジメントの好事例との評価を得ました。

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