本学の特色


本学について(大学・短大)

建学の精神

産業能率大学

産業能率大学通信教育課程の教育方針(3つのポリシー)

卒業の認定に関する方針(ディプロマ・ポリシー)

 情報マネジメント学部の教育課程を学修して、以下の到達目標を達成し、卒業に必要な修得単位の要件を満たす学生に、学士(マネジメント)の学位を授与する。

到達目標

(知識・理解)
社会人としての基本的な知識・スキル、教養を身に付け、マネジメントの知識と技法を学び、実践の場に応用することができる。

(思考・判断)
マネジメントの観点から、自ら問題を発見し、必要な情報を収集・分析・活用して、解決に向けた方策を立案し、実行することができる。

(関心・意欲)
自己のキャリア形成に対する意識を持ち、常に新しい知識や技能を学び続ける意欲を持っている。

(技能・表現)
人の意見を適切に理解し、自分の意見を的確に伝える技能を備え、協調・協働して活動することができる。

(態 度)
グローバル社会を支える一員として、多様な価値観や文化を尊重し、社会の変化に柔軟に対応して、社会の発展に積極的に関わることができる。

教育課程の編成及び実施に関する方針(カリキュラム・ポリシー)

情報マネジメント学部現代マネジメント学科通信教育課程では、学位授与方針に定める到達目標を達成し、マネジメント力を発揮して社会の様々な分野において活躍する人材を養成するために、次の方針に沿って教育課程を編成し実施する。

1.学位授与方針の到達目標を達成するため、体系的・順次性のある教育課程を編成する。

2.学位授与方針の到達目標と関連づけながら、授業科目区分、授業科目、授業方法・形態、授業科目の到達目標及び学修内容を定める。

3.学位授与方針の到達目標を達成できるよう、卒業に必要な単位について授業科目区分ごとに適切に定める。

4.シラバスを通じて、各授業科目の到達目標、学修内容、成績評価の方法、事前・事後学習の内容などを周知する。

5.単位制度を実質化し、各授業科目の到達目標を実現するため、事前・事後の課題を明示し、学習指導を行う。

6.シラバス点検及び授業評価を通じて、授業の点検・評価を行い、教育内容・方法の改善に努める。

7.授業科目ごとに定められた成績評価の方法に基づき、厳格な成績評価が行われているかどうかの点検・評価を行う。

8.FD・SD活動を通じ教職員間の共通理解を形成する。


授業科目区分ごとの学修内容と能力開発の目標は、以下のとおりである。

◇基礎教育科目
基礎教育は、社会人としての基本的な知識・スキル、教養を身につけ、大学で学習する上で必要な基礎力を培うための教育と位置づける。
「基礎教育科目」のうち、「マネジメント基本」の科目群により、本学で学ぶマネジメント、経営学、企業、仕事に関する基本を理解する。「ビジネスファンダメンタルズ」の科目群により、社会人として必要なビジネスの基本的な知識、スキル、能力を修得する。「キャリア形成」の科目群により、社会人としての学び方、自らのキャリアを磨くための知識と方法を学ぶ。「教養」の科目群により、広い視野と高い見識を養い、多様な価値観と文化を尊重し、社会の変化に柔軟に対応できる能力を養う。

◇専門教育科目
専門教育は、マネジメントの知識と技法を学び、様々な分野でマネジメントを実践できる能力「マネジメント力」を養成することを目的とする。
「専門教育科目」は全学生が学ぶ「マネジメント力強化」の科目群と、分野別の専門知識とスキルを学ぶ科目群からなり、学生の学修目的に合わせて専門コース(履修モデル)を選択することで、マネジメントを系統的・体系的に学び、様々な分野で実践できるマネジメント力を養成する。
分野別の専門科目群は、「経営」「戦略・マーケティング」「人材・組織マネジメント」「会計・財務」「税法・税務」「リスクマネジメント」「ビジネススキル・知識」「ファイナンシャル・プランニング」「心理学」「臨床心理・カウンセリング」「ビジネス教養」「簿記論、財務諸表論」からなり、①実務に活かせる経営学を学ぶ、②関心のあるテーマからマネジメントを学ぶ、③マネジメントの知識を専門分野で活かす、ことを目的として設けられた8種類の専門コース(履修モデル)の科目群を軸に、必要な科目を選択して学修する。

専門コースの学修内容と養成する能力は以下のとおりである。
「経営コース」は、経営学の基本から応用までを体系的に学修し、仕事を効果的に進めるための知識とスキルを身につけ、ビジネスの実践の場で活用し、組織の中核人材として事業やプロジェクトを推進し成果を創出できる能力を養成する。
「税務・会計マネジメントコース」は、税務・会計に関する科目を総合的に学修するとともに、マネジメントの知識とスキルについても学修することで、ビジネス上の問題を整理・分析して解決への方向づけを行える能力を養成する。
「ビジネス教養コース」は、歴史や先人たちの知恵を通してマネジメントを学び、多様な科目群の学修を通じてマネジメント力、論理的思考力、対人関係力、発想力を養い、自己のキャリア形成に活かし、目標達成を追求する力を養成する。
「心理マネジメントコース」は、心理学の様々な分野を学修し、ビジネスマネジメントに活かせる心理学の知識を修得し、ビジネスや職場、家庭、地域活動など、組織マネジメントや社会生活の中で実践できるスキルと能力を養成する。
「スポーツマネジメントコース」は、プロスポーツを題材に、スポーツビジネスの経営、戦略・マーケティング、組織やチームのマネジメント、リーダーシップ、モチベーションについて学修し、経営学への理解を深め、実践する力を養成する。
「医療・福祉マネジメントコース」は、医療・福祉の分野で求められるマネジメントの知識とスキルを学修し、これを実践の場で活用できる力、チームによる活動をリードできる力、仕事を効果的に推進する力を養成する。
「ファイナンシャル・プランナーコース」は、「AFP認定研修」に基づいて金融、税金、資産運用などに関する知識を修得し、顧客のニーズを的確に把握して、ライフプランニングとアドバイス、コンサルティングのできる能力を養成する。
「心理カウンセリングコース」は、心理カウンセラーに必要な心理学、カウンセリングの理論と手法を体系的に学修し、組織で働く人の行動や心の動きを理解して支援できる能力や、組織の中で良好な人間関係を築く力を養成する。

◇課題研究
修得した知識やスキルを、自らが設定した課題の解決に総合的に活用して課題解決ができる能力を養成する。

入学者の受入れに関する方針(アドミッション・ポリシー)

 産業能率大学は建学の精神のもとに、広く世界に目を向け、他者の意見を尊重し、誠実な人格の形成に努力する人材を育成します。マネジメントの思想と理念をきわめ、修得した知識や知見、理論を自己の枠内にとどめることなく、実践の場に移しうる能力を涵養します。そのために高度な専門知識を基盤とし、課題を発見し、解決する意欲と能力を備え、主体的に行動できる人材を育成します。

 情報マネジメント学部現代マネジメント学科通信教育課程は、学ぶ意欲のある、幅広い年齢層、様々な職業の方に、大学での学びの環境を提供することを前提とし、次のような人材を受け入れます。

マネジメントの知識とスキルを学び、学んだことを実践の場に活用する意欲のある人
社会の動きに関心を持ち、さまざまな視点から考え、課題を設定して取り組む意欲のある人
自分のキャリアに対する意識を持ち、生活と仕事のバランスを考えた学習計画を立てられる人
人の意見を聴くことと、自分の意見を述べることのできる人
社会や大学のルールを守り、一緒に学ぶ学友等、他の人への気配りをもって行動できる人

産業能率大学の概要

マネジメントの思想と理念に基づくビジネスプロフェッショナルの育成

 産業能率大学は、本学創立者である上野陽一による日本産業能率研究所設立を起源として、 1979年(昭和54年)に日本初の経営情報学部を設置した大学として開設されました。
  本学は、学問としての経営学の成果を踏まえつつ、マネジメントに関する現実の問題を自分自身で発見し、 状況の変化に適応して問題解決を図ることができる能力と豊かな人間性を兼ね備えた人材の育成を目的として、 世の中で実際に役に立つ能力、すなわち「実学」を教育理念に教育・研究に取り組んでいます。
  ビジネスの最新情報や最先端の動向を教育に取り入れるため、 日本有数のコンサルティング機関である本学総合研究所と連携し、 次世代中核人材育成プログラム『SBCP(Structured Business Core Program)』の正規カリキュラムへの導入や、 企業や団体との提携に取り組むなど、産業界に最も近い大学として教育・研究活動を積極的に推進しています。
  通信教育課程は1995年(平成7年)に開設され、本学の教育内容の普及を推進するとともに、 社会人に対する生涯学習の担い手として、毎年多くの卒業生を輩出しています。

設置学部

●情報マネジメント学部
 ■現代マネジメント学科
 (略)
 ■現代マネジメント学科(通信教育課程)
 入学定員  : 500人 収容定員:2000人
 編入学定員:1000人 収容定員:2000人

●経営学部
 ■現代ビジネス学科
 (略)

学位

正科生として入学し所定の単位を修得した方は、
本学の卒業を認定し、通学課程と同様の『学士(マネジメント)』の学位を授与します。

沿革

1925年(大正14年) 日本産業能率研究所創立
1950年(昭和25年) 産業能率短期大学 能率科 第Ⅱ部開設
1963年(昭和38年) 短大 能率科 通信教育課程開設
1979年(昭和54年) 産業能率大学 開設(日本初の経営情報学部)
1992年(平成 4年) 大学院 経営情報学研究科開設
1995年(平成 7年) 大学 経営情報学部 通信教育課程開設
2007年(平成19年) 経営情報学部を情報マネジメント学部に改称

自由が丘産能短期大学

自由が丘産能短期大学通信教育課程の教育方針(3つのポリシー)

卒業の認定に関する方針(ディプロマ・ポリシー)

学位授与の方針は、本学が育成する人材の実現のための到達目標として設定する学習・教育目標に達し、卒業までに身につけなければならない学習成果を獲得し、卒業要件を満たしたものに短期大学士(能率)の学位を授与することである。

学習・到達目標

能力開発に焦点をおいて設定する学習・教育目標に掲げる諸能力は、建学の精神にもとづく本学の目指す教育目標と、学生や社会の教育に対する要請の両面から導き出されたものである。また、この学習・教育目標は、短期大学士の学位水準として必要な学習成果の達成水準を示すものである。

1.大学の学びのための基礎能力
大学で学習する上で必要な、「聴く」「読む」「書く」「伝える」等の学習基礎力を身につける。また、自らの学びの目標達成までのプロセスを構築し、能動的な学習態度で課題を明確にして探求する基礎力と課題解決に向けたプロセスを構築する計画力を習得する。そして、これらの能力が本学における学びにとどまらず、実社会における基礎力となることを理解し、継続的に高める力を身につける。

2 .社会・仕事の基本技能
社会的マナー・表現スキル・数量的スキル・情報リテラシー・多様な人とかかわる対人能力を習得する。そして、実践の場で基本的スキルのレベルアップの必要性をとらえた際、自ら訓練して伸ばす方法を身につける。

3.ビジネス実務能力
専門的実務分野の知識・スキルを習得し、ビジネス実務のマインドを醸成する。そして、課題を解決する学習活動を通じて、身についた知識・スキル・マインドを総合的に活用できる実務実践力を身につける。

4.現代社会を生きる力
社会や地域の一員として、責任感と自主性を持って行動することができる。また、多様な視点をもって現代社会を見ることができ、人とのかかわりの中で倫理観や思いやりをもって対応することができる。そして、自分自身の能力開発の方向性を理解して、生涯にわたって学びを継続させる就業(キャリア)のあり方を自ら考える基礎力を醸成する。

教育課程の編成及び実施に関する方針(カリキュラム・ポリシー)

通信教育課程では、学位授与の方針に定める目標を達成するために、次のような方針に沿って教育課程を編成して実施する。

1.学位授与方針(学習・教育目標)を達成するために、「大学の学びのための基礎能力」「社会・仕事の基本技能」「ビジネス実務能力」「現代社会を生きる力」の4つの能力開発を基軸とする、体系的・順次生のある教育課程(カリキュラム)を編成する(*)。

2.学位授与方針(学習・教育目標)と関連づけながら、授業科目区分、授業科目、授業方法・形態、授業科目の学習目標および学修内容を定める。

3.学位授与方針(学修・教育目標)を達成できるよう、卒業に必要な単位について授業科目区分ごとに適切に定める。

4.シラバスを通じて、各授業科目の到達目標、学修内容、学位授与方針(学習・教育目標)との関連(評価の観点)、成績評価の方法、事前・事後学習の内容などを周知する。また、授業方法ごとの授業評価を通じて点検・評価を行い、教育内容・方法の改善に努める。

5.単位制度を実質化し、学位授与方針(学習・教育目標)を達成できるよう、予習・復習の情報提供や、面接授業においては事前課題を課すなどの制度的対応をとる。

6.授業科目ごとに定められた成績評価の方法に基づき、厳格な成績評価が行われているかどうかを点検・評価を行うとともに、FD活動を通じて教員間の共通理解を形成する。

(*)<4つの能力開発を基軸とする教育課程編成(教育プログラム及び具体的な学習目標)>
 (【具体的な学習目標】は、2年間で身につけなければならない学習成果の水準をあらわす目標)

入学者の受入れに関する方針(アドミッション・ポリシー)

学ぶ意欲のある、幅広い年齢層、様々な職業の方に、大学での学びの環境を提供することを前提とし、次のような人材を受け入れる。

人の意見を聴き、自分の考えをわかりやすく表現する人
社会の動きに関心を持ち、さまざまな視点から考え、取り組む課題を明らかにしたい人
学問に真摯に取り組み、学んだ知識と技能を実践の場に活用する意欲のある人
生活と仕事のバランスを考えた学習計画を立てられる人
社会や大学のルールを守り、一緒に学ぶ学友等、他の人への気配りをもって行動できる人

自由が丘産能短期大学の概要

教育と専門教育との調和を図り豊かな人間性を有する社会人を育成

自由が丘産能短期大学は、本学創立者である上野陽一による日本産業能率研究設立を期限として、1950年(昭和25年)に社会人を対象とした第Ⅱ部のみを設置する短期大学として開設されました。
本学は、ビジネス実務の専門知識・技術を習得し、実践適応力、実社会を認識した行動力を育む専門教育、そして社会で生活するうえで必要な基礎知識・豊かな視点を涵養する教育との調和を図り、世の中で実際に役立つ能力、すなわち「実学」を理念として教育・研究に取り組んでいます。
ビジネスの最新情報や最先端の動向を教育に取り入れるため、日本有数のコンサルティング機関である本学総合研究所と連携し、ビジネスパーソンの人材育成プログラムをカリキュラムに導入するなど、産業界に最も近い大学として教育・研究活動を積極的に推進しています。
通信教育課程は1963年(昭和38年)に開設され、本学の教育内容の普及を推進するとともに、社会人に対する生涯学習の担い手として、毎年多くの卒業生を輩出しています。

設置学部

能率課
通信教育課程
入学定員:1500人 収容定員:3000人

学位

正科生として入学し所定の単位を修得した方は、
本学の卒業を認定し、通信課程と同様の『短期大学士(能率)』の学位を授与します。

沿革

1925年(大正14年) 日本産業能率研究所創立
1950年(昭和25年) 産業能率短期大学 能率科 第Ⅱ部開設
1963年(昭和38年) 短大 能率科 通信教育課程開設
1979年(昭和54年) 産業能率大学 開設(日本初の経営情報学部)
1992年(平成 4年) 大学院 経営情報学研究科開設
1995年(平成 7年) 大学 経営情報学部 通信教育課程開設
2007年(平成18年) 学校名を自由が丘産能短期大学に改称

認証評価と自己点検・評価報告書

認証評価

産業能率大学は、2006年度(第1回)と2013年度(第2回)に公益財団法人日本高等教育評価機構による認証評価を受診し、2006年度は2007年3月29日付、2013年度は2014年3月11日付で、同機構が定める大学評価基準に適合していると認定されました。
☆-認証評価結果については、同機構のホームページで公表されています。 なお、短大についても、一般財団法人短期大学基準協会による第三者評価の結果、適格と認定されています。

自己点検・評価報告書

この報告書は、上記の認証評価を受けるために、公益財団法人日本高等教育評価機構、および関係機関に提出したものです。

自己評価報告書(PDF) (8188KB)