本学の特色


本学について(大学・短大)

建学の精神

産業能率大学

産業能率大学通信教育課程の教育方針(3つのポリシー)

育成する人材像

 本学部は、マネジメント力を発揮して社会の様々な分野において活躍する人材を育成することを目的としています。

学位授与方針

 情報マネジメント学部の教育課程を学修して、以下の到達目標を達成し、卒業に必要な修得単位の要件を満たす学生に、学士(マネジメント)の学位を授与します。

到達目標

1.知識・理解
社会人としての基礎となる知識・スキル、教養を身に付け、マネジメントの知識と技法を学び、実践の場に応用することができる

2.思考・判断
マネジメントの観点から、自ら問題を発見し、必要な情報を収集・分析・活用して、解決に向けた方策を立案し、実行することができる

3.関心・意欲
自己のキャリア形成に対する意識を持ち、常に新しい知識や技能を学び続ける意欲を持っている

4.技能・表現
自分の意見を述べることと人の意見を聴くことができ、協調・協働して活動することができる

5.態 度
21世紀の社会を支える一員として、多様な価値観や文化を尊重し、社会の変化に柔軟に対応して、社会の発展に積極的に関わることができる

教育課程編成・実施の方針

本学部では、学位授与方針に定める到達目標を達成し、マネジメント力を発揮して社会の様々な分野において活躍する人材を育成するために、次のような方針に沿って教育課程を編成し実施する。

1.学位授与方針の到達目標を達成するため、体系的・順次性のある教育課程を編成する。

2.学位授与方針の到達目標と関連づけながら、授業科目区分、授業科目、授業方法・形態、授業科目の到達目標及び学修内容を定める。

3.学位授与方針の到達目標を達成できるよう、卒業に必要な単位について授業科目区分ごとに必修、選択を適切に定める。

4.シラバスを通じて、各授業科目の到達目標、学修内容、学位授与方針の到達目標との関連(評価の観点)、成績評価の方法、事前・事後学習の内容などを周知する。また、授業評価を通じて、点検・評価を行い、教育内容・方法の改善に努める。

5.単位制度を実質化し、各授業科目の到達目標を実現するため、授業時に事前・事後の課題を明示し、学習指導を行う。

6.授業科目ごとに定められた成績評価の方法に基づき、厳格な成績評価が行われているかどうかの点検・評価を行うとともに、FD活動を通じ教員間の共通理解を形成する。

アドミッション・ポリシー

本学では、次のような学生を求めています。

マネジメントの知識とスキルを学び、実践の場に応用できるようになりたい人
自分のキャリアに関する将来構想を持ち、困難な状況においても誠実に努力していこうとする人
世の中の出来事に関心を持ち、環境の変化に敏感に適応できるようになりたい人
自分で課題を設定し、意欲と情熱を持って解決できるようになりたい人
自分の意見を述べる積極性と人の意見を聴く柔軟性を持ち、チームで活動できるようになりたい人

産業能率大学の概要

マネジメントの思想と理念に基づくビジネスプロフェッショナルの育成

 産業能率大学は、本学創立者である上野陽一による日本産業能率研究所設立を起源として、 1979年(昭和54年)に日本初の経営情報学部を設置した大学として開設されました。
  本学は、学問としての経営学の成果を踏まえつつ、マネジメントに関する現実の問題を自分自身で発見し、 状況の変化に適応して問題解決を図ることができる能力と豊かな人間性を兼ね備えた人材の育成を目的として、 世の中で実際に役に立つ能力、すなわち「実学」を教育理念に教育・研究に取り組んでいます。
  ビジネスの最新情報や最先端の動向を教育に取り入れるため、 日本有数のコンサルティング機関である本学総合研究所と連携し、 次世代中核人材育成プログラム『SBCP(Structured Business Core Program)』の正規カリキュラムへの導入や、 企業や団体との提携に取り組むなど、産業界に最も近い大学として教育・研究活動を積極的に推進しています。
  通信教育課程は1995年(平成7年)に開設され、本学の教育内容の普及を推進するとともに、 社会人に対する生涯学習の担い手として、毎年多くの卒業生を輩出しています。

設置学部

●情報マネジメント学部
 ■現代マネジメント学科
 (略)
 ■現代マネジメント学科(通信教育課程)
 入学定員  : 500人 収容定員:2000人
 編入学定員:1000人 収容定員:2000人

●経営学部
 ■現代ビジネス学科
 (略)

学位

正科生として入学し所定の単位を修得した方は、
本学の卒業を認定し、通学課程と同様の『学士(マネジメント)』の学位を授与します。

沿革

1925年(大正14年) 日本産業能率研究所創立
1950年(昭和25年) 産業能率短期大学 能率科 第Ⅱ部開設
1963年(昭和38年) 短大 能率科 通信教育課程開設
1979年(昭和54年) 産業能率大学 開設(日本初の経営情報学部)
1992年(平成 4年) 大学院 経営情報学研究科開設
1995年(平成 7年) 大学 経営情報学部 通信教育課程開設
2007年(平成19年) 経営情報学部を情報マネジメント学部に改称

自由が丘産能短期大学

自由が丘産能短期大学通信教育課程の教育方針(3つのポリシー)

育成する人材像

本学が育成する人材は、ビジネス実務の専門知識・技能をいかし、現代社会を生きる教養をもって、課題に創造的に取り組むことを通じて、豊かな社会をつくることに寄与する人材です。

学位授与方針

学位授与の方針は、本学が育成する人材の実現のための到達目標として設定する学習・教育目標に達し、卒業までに身に付けなければならない学習成果を獲得し、卒業要件を満たしたものに短期大学士(能率)の学位を授与します。

到達目標

1.大学の学びのための基礎能力
大学で学習する上で必要な。「聴く」「読む」「書く」「伝える」等の学習基礎力を身に付ける。また、自らの学びの目標達成までのプロセスを構築し、能動的な学習態度で、課題を明確にして探求する基礎力と課題解決に向けたプロセスを構築し、能動的な学習態度で、課題を明確にして探求する基礎力と課題解決に向けたプロセスを構築する計画力を修得する。そして、これらの能力が本学における学びにとどまらず、実社会における基礎力となることを理解し、継続的に高める力を身に付ける。
2 .社会・仕事の基本技能 通じて点検・評価を行い、教育内容などを周知する。また、授業ごとの授業評価を通じて点検・評価を行い、教育内容・方針の改善に努める。
5.単位制度を実質化し、学位授与方針(学習・教育目標)を達成できるよう、学習・復習の情報提供や、面接授業においては事前課題を課すなどの制度的対応をとる。
6.授業科目ごとに定められた成績評価の方歩に基づき、厳格な成績評価が行われているかどうかを点検・評価を行うとともに、FD※活動を通じて教員間の共通理解を形成する。
※FDファカルティ・ディベロップメントの略。教員個人ないし教員全体の教育力を改善・工場する大学の組織的な取り組み

教育課程編成・実施の方針

「学位授与の方針」に定める目標を達成するために、次のような方針に沿って教育課程を編成して実施する。
1.学位授与方針(学習・教育目標)を達成するために、「大学の学びのための基礎能力」「社会・仕事の基本技能」「ビジネス実務能力」「現代社会を生きる力」の4つの能力開発を基軸とする、体系的・順次生のある教育課程(カリキュラム)を編成する。
2.学位授与方針(学習・教育目標)と関連づけながら、授業科目区分、授業科目、授業方法・形態、授業科目の学習目標および学修内容を定める。
3.学位授与方針(学修・教育目標)を達成できるよう、卒業に必要な単位について授業科目区分ごとに必修、選択を適切に定める。
4.シラバスを通じて、各授業科目の学習目標、学修内容、学位授与方針(学修・教育目標)との関連(評価の観点)、成績評価の方法、予習・復習の内容などを周知する。また、授業ごとの授業評価を通じて点検・評価を行い、教育内容・方法の改善に努める。
5.単位制度を実質化し、学位授与方針(学習・教育目標)を達成できるよう、予習・復習の情報提供や、面接授業においては事前課題を課すなどの制度的対応を取る。
6.授業科目ごとに定められた成績評価の方法に基づき、厳格な成績評価が行われているかどうかを点検・評価を行うとともに、FD※活動を通じて教員間の共通理解を形成する。

※FDファカルティ・ディベロップメントの略。教員個人ないし教員全体の教育力を改善・工場する大学の組織的な取り組み

アドミッション・ポリシー

学ぶ意欲のある、幅広い年齢層、様々な職業の方に、大学での学びの環境を提供することを前提とし、次のような人材を受け入れる。

人の意見を聴き、自分の考えをわかりやすく表現する人
主体的にテーマに対してさまざまな視点から考え、取り組む課題を明らかにしたい人
学問に真摯に取り組み、学んだ知識と技能を実践の場に活用する意欲のある人
生活と仕事のバランスを考えた学習計画を立てられる人
社会や大学のルールを守り、一緒に学ぶ学友等、他の人への気配りをもって行動できる人

自由が丘産能短期大学の概要

教育と専門教育との調和を図り豊かな人間性を有する社会人を育成

自由が丘産能短期大学は、本学創立者である上野陽一による日本産業能率研究設立を期限として、1950年(昭和25年)に社会人を対象とした第Ⅱ部のみを設置する短期大学として開設されました。
本学は、ビジネス実務の専門知識・技術を習得し、実践適応力、実社会を認識した行動力を育む専門教育、そして社会で生活するうえで必要な基礎知識・豊かな視点を涵養する教育との調和を図り、世の中で実際に役立つ能力、すなわち「実学」を理念として教育・研究に取り組んでいます。
ビジネスの最新情報や最先端の動向を教育に取り入れるため、日本有数のコンサルティング機関である本学総合研究所と連携し、ビジネスパーソンの人材育成プログラムをカリキュラムに導入するなど、産業界に最も近い大学として教育・研究活動を積極的に推進しています。
通信教育課程は1963年(昭和38年)に開設され、本学の教育内容の普及を推進するとともに、社会人に対する生涯学習の担い手として、毎年多くの卒業生を輩出しています。

設置学部

能率課
通信教育課程
入学定員:1500人 収容定員:3000人

学位

正科生として入学し所定の単位を修得した方は、
本学の卒業を認定し、通信課程と同様の『短期大学士(能率)』の学位を授与します。

沿革

1925年(大正14年) 日本産業能率研究所創立
1950年(昭和25年) 産業能率短期大学 能率科 第Ⅱ部開設
1963年(昭和38年) 短大 能率科 通信教育課程開設
1979年(昭和54年) 産業能率大学 開設(日本初の経営情報学部)
1992年(平成 4年) 大学院 経営情報学研究科開設
1995年(平成 7年) 大学 経営情報学部 通信教育課程開設
2007年(平成18年) 学校名を自由が丘産能短期大学に改称

認証評価と自己点検・評価報告書

認証評価

産業能率大学は、2006年度(第1回)と2013年度(第2回)に公益財団法人日本高等教育評価機構による認証評価を受診し、2006年度は2007年3月29日付、2013年度は2014年3月11日付で、同機構が定める大学評価基準に適合していると認定されました。
☆-認証評価結果については、同機構のホームページで公表されています。 なお、短大についても、一般財団法人短期大学基準協会による第三者評価の結果、適格と認定されています。

自己点検・評価報告書

この報告書は、上記の認証評価を受けるために、公益財団法人日本高等教育評価機構、および関係機関に提出したものです。

自己評価報告書(PDF) (8188KB)