（学）産業能率大学 総合研究所（東京都世田谷区）では、従業員数300名以上の企業を対象に、リーマンショック後の経済危機下における日本企業の人材開発に関する実態調査を行いました。
日本企業の人材育成に対する姿勢を表すひとつの材料として、調査結果のうち、「階層別の能力開発ニーズ」と「教育の実施状況」に関する部分に焦点をあてて、まとめました。

結果概要

総括

各階層で、企業側が特に強化すべきと考える能力・知識に対応する形で、教育が実施されているものの、若手では「論理的に考える力」、中堅・リーダー層では「経営戦略/マーケティングに関する知識」など、課題認識がありながらも教育に反映するには至っていないテーマもあります。今後は、こうした教育の優先順位が上がる可能性も考えられます。

若手社員 特に強化すべき能力は「コミュニケーション力」77.5%

若手社員について特に強化すべき能力・知識を尋ねたところ、「コミュニケーション力」が77.5%で最も多くあげられました。若手社員に対する教育を実施している企業に具体的な教育の内容を尋ねた質問でも、コミュニケーションの教育が最も多く実施されており、課題認識に対応する形で教育が実施されていることが分かります。（下図）。

中堅・リーダー社員 特に強化すべき能力は「リーダーシップ」73.5%

中堅・リーダー層の社員について特に強化すべき能力・知識を尋ねた結果、「リーダーシップ」が73.5%で最も多く、「後輩を指導する力」が72.0%で続いていました。中堅・リーダー層に対しては、他者に対する影響力や指導力を発揮することを強く求めている様子がうかがえます（下図）。

課長層 特に強化すべき能力は「部下を育成する力」76.5%

課長層について特に強化すべき能力・知識を尋ねたところ、「部下を育成する力」（76.5％）が最も多い結果でした。新任の課長層に教育を実施している企業に対して実施している教育内容を尋ねた結果では、「部下育成」が62.9％で最も多く、「目標管理」（58.5％）、「労務管理」（54.1％）、「人事考課」（52.8％）が半数を超えて続いています（下図）。

部長層 特に強化すべき能力は「戦略的にものごとを考える力」64.5%

部長層について特に強化すべき能力・知識を尋ねたところ、もっとも多く挙げられたのは「戦略的にものごとを考える力」で64.5%、「職場の構想を描く力」が62.5%でこれに次いでいました。「経営戦略/マーケティングに関する知識」も半数を超え56.0%あり、部長層には外部環境や競合、市場の動向をおさえながら、自部門の目指す方向性を打ち出す力の強化が必要だと認識しているようです（下図）。