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総合マネジメント研究科の特長

1長年にわたる社会人教育とコンサルティング活動をベースとした実践的なカリキュラム

 本大学院では、長年にわたる社会人教育とコンサルティング活動をベースとした実践的なカリキュラムによって、経営管理および税務マネジメント分野のプロフェッショナルの育成をめざします。
マネジメント分野については、我が国を代表する研修・コンサルティング機関の一つである本学総合研究所に蓄積された知見やノウハウをベースとして、今日の日本の組織が直面する問題や院生自らが日常の業務で直面している問題に正面から取り組み、理論の修得、応用力の養成、修士論文や具体的な問題に対する解決策の策定の作成というプロセスで、組織の問題解決に貢献できる実践的能力の修得をめざします。
税務マネジメント分野については、実務家出身教員 や税理士資格を有する教員の指導の下で、法人税法・ 所得税法・消費税法の理論や税務実務上の重要テー マ・判例等について実践的な学修を行うとともに、税 法に関する修士論文を作成して税理士試験の試験科 目の免除をめざします。

2実践的な教育・研究指導を支える実務経験豊かな教授陣

 本大学院における実践的な教育・研究指導のカギを握っているのが、学識だけでなく実務経験も豊かな本学自慢の教授陣です。
マネジメント分野については、実務家出身の教員や本学総合研究所のトップクラスのコンサルタント、税務マネジメント分野については税務行政・税務実務に詳しい教員や税理士資格を有する教員など、授業を担当する教員の88%が実務に精通した教員で構成されています。

教員構成

※総合研究所コンサルタントとは、本学総合研究所でコンサルティングを行っている教員です。

3働きながら学位の取得をめざせる学修環境

 責任ある仕事を任されている社会人にとって、仕事を続けながら学修・研究が継続できるかどうかは、最も重要なポイントではないでしょうか。
本大学院では、平日夜間授業や土曜・日曜集中授業等によって、多忙な社会人でも働きながら修士の学位をめざすことができます。

4年間の授業料は75万円

 本大学院の学費は、入学金265,000円、年間の授業料が750,000円であり、修了までに必要な学費の合計は2年間で1,765,000円となります。
なお、要件を満たす方については、厚生労働省の教育訓練給付制度を利用することもできます。